N-NOSEが市場調査で3項目首位。福利厚生で検討するときに知っておきたいこと
主要6社を対象にした市場調査で、N-NOSEが福利厚生での導入企業数など3項目で首位と発表されました。数字の意味と、職場で導入するときの確認点を順を追って見ていきます。
「3項目で首位」は、何を比べた数字か
11月5日、N-NOSEを提供するHIROTSUバイオサイエンスが、市場調査の結果を公表しました。日本マーケティングリサーチ機構が主要6社を対象に比較したところ、N-NOSEは、自宅で受けられるがんリスク検査の累計受検者数、尿だけで受けられる検査の販売実績、福利厚生として導入した企業数の3項目で首位だったといいます。
調査期間は2026年8月26日から10月16日まで。公開情報や関係者への聞き取りなどに基づく比較です。結果は調査対象と各項目の比較条件の範囲で読む必要があります。
導入実績と、検査で分かることは分けて考える
導入企業数は、福利厚生の選択肢としてどれくらい利用されているかを知る参考になります。一方、この市場調査は、感度・特異度などの検査性能や、受検によってがんで亡くなる人が減るかどうかを評価した臨床研究ではありません。
N-NOSEは尿を使ってがんのリスクを調べる検査です。がんの有無を確定する診断や、国が推奨するがん検診の代わりにはなりません。気になる症状がある場合は、検査結果にかかわらず医療機関にご相談ください。
宇部の企業が導入前に確認したいこと
まず、従業員が今受けられるがん検診と、精密検査が必要になったときに受診しやすい職場かを確認してみてください。そのうえで任意の選択肢としてN-NOSEを追加するなら、対象者、会社と本人の費用負担、結果を誰が受け取るか、受検後の相談先を決めておくと案内がしやすくなります。
当社はN-NOSEを取り扱っています。法人向けのご相談では、既存の検診とどう併用するか、従業員にどう説明するかも一緒に一つずつ確認していきます。
導入を考えるときは、まず従業員が今使える検診制度を確認し、何を追加すれば受診しやすくなるかを考えるところから始めてみてください。
- HIROTSUバイオサイエンス｜市場調査結果と調査概要（2026年11月5日公表）
- 国立がん研究センター がん情報サービス｜がん検診について（2026年11月6日確認）
※市場調査の結果は、検査の効果・性能や臨床上の優位性を示すものではありません。